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福岡市のかみ合わせ治療専門の顎関節症クリニックです。

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論文・資料

Management of Temporomandibular Disorders.
 National Institutes of Health Technology assessmentStatement 1996)

方針イメージ


 アメリカ国立衛生研究所の顎関節症治療に関する公式な見解です

現在行われている顎関節症の診断と分類は、病因論に基づいたものではなく、兆候や症状に基づいている点に重大な問題がある。
TMDの症状は治療されるべきか、治療する場合には、どのような時期に、どのような方法で行うべきかと言う点を含む多くの問題について、臨床家委員会での意見の一致は得られなかった。

TMDの初期治療として、他の方法より優れていると認められる治療法は無かった。更に加えて、それらの治療法が、プラシーボを使った場合や治療をしなかった場合に比べて、より有効であるかは未確認である。ほとんどの場合、保存的方法で症状の改善や寛解が得られるのであるから、大多数のTMD患者では非侵襲的で可逆的処置を適用すべきである。

ほとんどのTMD治療の有効性は未確認である。ほとんどの治療法は長期的研究による適切な評価は行われていない。ランダマイズコントロールを用いた研究で検討された治療法は存在しないと言っても過言ではない。臨床的観察は治療の方向性を示すことが可能かもしれないが、それらの直感は厳密で科学的な評価によって検証されなければならない。

いくつかの一般的に信じられている考えには、それが正しいと信ずるに足るデータが存在しない。例えば、治療によって予防することが出来るとする考えを支持する根拠は無い。付け加えれば、歯科矯正治療はTMDを予防するのか、悪化させるのか、引き金を引くのかを判断するに足るデータは存在しない。現在のデータからすると、咬合を恒久的に変化させる治療法は推奨されない。

ほとんどのTMDの問題に対しては、無侵襲の治療法が望ましいことは明らかである。しかし、少数のしつこくて重度の痛みや機能障害を有する患者で、顎関節がそれらの痛みや機能障害の原因であることが明らかである場合には、外科的療法を考慮する余地がある。

難治性の痛みと機能障害を持つTMD治療の最も有望なアプローチは、エビデンスに基づいた医療と患者中心のケアの結果得られるだろう。休養と行動認知療法は慢性疼痛のコントロールに効果的である。理学療法からのアプローチには、代替療法と同様に、科学的な方法による有効性の評価が必要である。

顎関節症の診断と治療は、基礎及び臨床を含む、多方面の専門家の共同研究によって進歩すると予想される。
適切で安全な顎関節症治療を確保するために、専門的教育が必要である。殊に、薬理的、外科的、行動学的アプローチに関しての教育が必要である。

更に言えば、患者が治療のためにどこへ行くべきか知っておく必要がある、又は保険会社が顎関節症の治療の必要性を完全に認めるべきであるとするなら、その前提として、この深刻な健康上の問題の、診断と治療に必要な専門知識に関するコンセンサスが形成されなければならない。
                  



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